今、なぜ、小笠原？：社会言語学的観点からみた
小笠原研究の意味することとその研究の意義
津田 葵（大阪大学）
1. はじめに：研究のきっかけ
小笠原の歴史・言語・文化に興味を覚えるようになって早や20年の歳月が流れた。その間、6度にわたる島での滞在を通じ、異国情緒あふれる大自然の懐に身をまかせ、母なる大地に抱かれ、島の人々との交流を深めてきた。その貴重な関わりは年ごとに重みを増し、一種の懐かしさと愛着に似たようなものに変化しつつある。人々とのふれあいとは何と神秘的なものであろうか。
小笠原との最初の出会いはアメリカでの図書館で偶然手にした一冊の書物からであった。1978年当時、博士課程の学生として籍をおいていたジョージタウン大学のコースの一つに「言語政策」という授業があった。そして、その授業の最後にひとりひとりに課題が課せられたのである。それは各自がある特定の多言語社会あるいは多言語地域を選び、そこでの多言語使用から引き起こされる社会的、文化的、経済的、政治的要因などを明らかにしたうえで、どのような言語政策をとったらよいかを問う、という内容のものであった。そのクラスにはアメリカ人をはじめとして、多言語社会を代表するといってもよいようなベルギー、カナダ、オーストラリア、そしてアフリカ諸国の国々からの留学生もまじっていたが、日本人はただ一人という状況であった。
この課題を前にして、いざ、どの地域に焦点を絞ろうかと考えた時、すぐに浮かんできたのが「沖縄」のことであった。大学時代、地理的には最も日本本土に近いのに、パスポートを携えて本土を行き来していた親友のことを思い出したからである。当時、冬休みや夏休みの休暇はその友達を連れて実家に帰省することもあり、折りにふれ彼女の口から「祖母と祖父の会話には入れない。変な日本語を話していてさっぱりわからない」といったことを耳にしていたからである。また、終戦の年、沖縄の日本軍の壊滅にともない、沖縄住民に関するすべての政治および行政の責任がアメリカ太平洋艦隊および太平洋区司令長官の権能に帰属したことなど歴史の時間に学んだことが頭をかすめたのもその理由の一つである。
ところが、課題の締め切りを2週間後にひかえたある日、なにげなく手にした本、忘れもしない本、The History of the Bonin Islands から驚くべきことを発見したのであった。元来、Bonin Islandsとは耳にしたこともない、まして日本に関係があるとは想像だにしなかった島である。ただ好奇心のおもむくままにパラパラとめくっていると、'Edo in Tokyo'とか'Bakufu'といった表現が目に飛び込んでくる。それだけではない。ひと昔前の女性の典型的な髪型であった丸まげを結った写真があるかと思えば、その女性のそばにたたずんでいる人の姿はそれとは対照的に、いかつい体格、エキゾチックな風貌の男性達であった。「何だろう」と思いつつ目次を追い、その場に座り込んで吸い込まれるように読みあさった。
一言で言うとこの本はアメリカ人Nathaniel Savoryという海を愛した人のドキュメンタリーであった。しかし単なる歴史の本というよりも、一人のパイオニア精神にあふれる英国商船の乗組員であった彼が幾多の困難をへて、当時無人島であり、今日は「小笠原」とよばれている所に居をかまえて最初の定住者になったという夢のようで、しかも史実にもとづいた物語である。本の中では1827年から1876年という約半世紀のことが中心となっているが、その後、現在に至るまで、この島が歩んできた歴史を調べれば調べるほど、今日の私達が学ぶべき点が多々ある。いずれ近い将来、これまでの研究成果を発表したいと思っているが、ここでは、特に、社会言語学的観点に立った小笠原研究の意味することとそのような研究がなぜ、今日の私達にとって価値のあることなのかという点に焦点をあてて以下、考察してみたい。
2.
小笠原の歴史的概況
2. 1.
小笠原の発見とその名の由来
小笠原諸島は文禄二年 (1593) 信州深志（松本）の城主であった小笠原民部少輔貞頼の発見によると伝えられている。この諸島は長い間「無人島」といわれており、英語名のBoninも「無人」に由来すると考えられるが、後になって、発見者の名前にちなんで「小笠原」と名付けられたという。一方、西洋人によるこの島の発見については1543年スペインのサン・ファン号が洋上から望見した島が小笠原であったと推測される記録も残っている。しかし島に最初に上陸したのは日本人であった。つまり寛文九年 (1669) 12月、紀州藤代の長左衛門や阿波国の水主らが江戸にむけてみかんをつんで航行していた。その船は7人乗りで、11端帆が装備されていたが、不運にも暴風のため遭難し、翌年の寛文十年に小笠原母島に漂着したことが記録として残っている。報告書によると、その島が無人の地であり、先住民や先着漂流者の形跡も見られなかったという。幕命による最初の渡航は延宝三年 (1675) のことであった。これは島々を巡察するのが主な目的であった。その後、幕府は再度、小笠原巡検を企てたが、実現できず、小笠原は無人のまま久しく放置されていた。しかしながら、現存する記録によると、1823年の米船漂着までに日本人でそこに漂着したものは10件を越えている。ここから明らかなように小笠原の発見後、日本人は一時的な滞在者であり、定住はしなかったものの、この島を発見し、その領有の意志を示そうとしたのは日本が最初であったと考えられる。
2. 2. 定住者の出現
小笠原にはじめて欧米系の人々が来島したのは文政六年 (1823) のことであった。小笠原母島に漂着したアメリカの捕鯨船トランジット号の船長コフィンの名をとってこの島をコフィン島と命名したところから考えると、彼ら一行は自分達がその島の最初の来島者であると信じていたからであろう。その2年後の文政八年にはイギリスの捕鯨船サプライ号が父島に入港し、また文政十年の1827年には英艦ブロッサム号が、また文政十一年の1828年にはロシア軍艦も来島したとの記録が残っている。特に、ブロッサム号を指揮していたキャプテンのビーチィは「ピール」（現在の父島）、「ベイリー」（現在の母島）、「ポート・ロイド」（現在の二見港）、「パリー」（現在の婿島）、「バックランド」（現在の兄島）、「スティプルトン」（現在の弟島）などど命名し、これらの島々を英領とする由を銅板に彫り、樹木に釘付けし、国旗を掲げて英国領であることを宣言した。その翌年、来島したロシア軍艦のリトケ艦長は英領と提示したこの銅板を見て残念がったという。しかしながら、この島に最初の定住者があらわれたのは1830年のことであった。
2.
2. 1. 欧米系の島民を中心とした社会構成
ナサニエル・セボレーやマテオ・マザロら一行は英国のビーチィ艦長が発見し、命名した新しい島のニュースをハワイで耳にし、当時のホノルル駐在英国領事チャールトンの支援を得て移民団を組織したのである。ここで特に興味深いことは、移民団の構成メンバーの出身地が多岐にわたっていることである。つまり、一行は米国人ナサニエル・セボレーと同じく、米国人アーデー・ビ・チャッピン、イタリア生まれの英国人マテオ・マザロ、英国人ジャン・ミリンチャムプ、デンマーク人チャールズ・ジョンソンら5名とサンドイッチ諸島のカナカ人男女20数名から成り立っていた。父島に上陸し最初の定住者となった彼等は小畑を耕し、海ガメを捕り、豚や家畜を飼って、薪水補給のために父島に寄港する捕鯨船を相手に物資を売ったり、交易しながら生活を送っていた。居住者の数は、病気などで色々の国籍の人々が捕鯨船から下船したり、漂着したりしてその数が増える一方で、他島に移住したり、死亡したりするものもあって、結果として、その総数にはあまり変化がなかった様子である。このことは、天保十一年 (1840) 陸奥国気仙郡の6人乗りの船が父島に漂流した際、戸数は12か13で30余名という記録が残っていることからも明らかである。又、この遭難の際、セボレーらに助けられ、船を修理し、内地へ無事帰還したことから、幕府は小笠原に外国人が定住していることを当然耳にしたと考えられるが、それに対して何等の措置もとらなかった。その後、1853年にペリー堤督が同島を訪れた時も父島に31名の定住者がいたことが確認されている。その記録によると、最初に渡米した欧米系の5名のうち、マザロ、チャッピン、ジョンソンの3名は既に死亡し、ミルチャムプはグアムに移住したので、島に留まっていたのはアメリカ人のセボレーのただ一人となっていた。その他の定住者として新しく加わった人々は、アメリカ人、イギリス人、ポルトガル人のほかカナカ人とこの島で生まれた子供達であった。その中でもこの小さな社会の首長的存在としてのセボレーの名は当時小笠原を訪れた航海者の記録には必ずといってよいほど登場している。
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2. 2. 小笠原の回収計画とその背景
ペリー堤督の小笠原に関する報告書によって、小笠原に外国人が定住していることを再確認した幕府は文久元年 (1862) 外国奉行水野忠徳らを小笠原に派遣した。その目的は前述のとおり、16世紀に日本人によって最初に発見され、17世紀には探検も行なっていたにもかかわらずその後250年近くも放置していた小笠原を回収することであった。派遣する船についても島の居住民を軍艦で威圧するために大砲などで充分武装した軍艦を選ぶよう指示したが、結局カンリン丸が派遣されることになった。この回収の背景として、幕府が憂慮していたのは領土に関することであった。前述したように英国は1827年に領有を宣言していたし、アメリカは、自国の捕鯨船が常に小笠原の二見港を利用しており、薪水補給港として、又、サンフランシスコと上海を結ぶ太平洋横断汽船の中継港として小笠原が将来重要な位置を占めるものと考えていた。そのような事情を既に察知していた幕府は文久元年 (1862) 駐日各国公使に小笠原島の回収を通告した。それに対し、英国公使オールコックは個人的見解として小笠原の発見から領有宣言といった歴史的経緯が数カ国にわたって錯綜しているという理由から、日本がその島を独占するのではなく、万国共有とすべきだと回答した。そして、これまで通り、自由港として開港するという条件で日本人の移住を認めるという意見であった。一方、米国公使ハリスは領有を主張するほどの明解な根拠を欠いていることを認識していたようで、小笠原の領土問題にはふれず、現地住民の既得権の保護を求めた。また、小笠原の帰属問題に関しては、ライバルの英国の領土になることを強く懸念し、英国のものになるぐらいなら日本のものになった方がよいという見解を保持していたので、部下の書記官であったポートマンに命じて水野忠徳一行らに関して好意的に綴った書状を現地の住民に送った。このようにして幕府の行動を側面から援助する一方で、住民たちに対しては今回の幕府の回収がアメリカの了解のもとに行なわれたものであることを印象づけようとした。
カンリン丸で現地に向った一行は2カ月半にわたって同地に滞在し、その間、現地住民を召集して小笠原島が日本の領土であることを説いた。そして、住民の所有地を測量して地券を交付し、彼等の財産を保護し、法令を布き、港規を制定し、領有の実績を固めた。幕府の役人とセボレーの仲介者として通訳を努めたのは中浜万次郎で、この時、前もって用意してあったポートマンからの手紙が手渡され、それがセボレーの警戒心をやわらげるのに功を奏したと考えられる。又、会見の場が設けられ、セボレーの他にトーマス・ウェッブ、ジョン・ホートンなどもその場に招かれた。一応の挨拶の後、水野は今回の来島の目的は開拓のためであり、外国人を退去させるのではないこと、そして、やがて送られてくる日本の開拓民と共に末永く平和に暮らすことを願っている旨を伝えた。それに対するセボレーの答は「私たち一同もそのように願っているところである」ということであった。水野は当時の日本の封建制度のなかでも百姓や商人とは隔絶した幕府のサムライであり、一方相手方は孤島の住民とはいえ、英、米という超大国の国民であり近代市民社会に育った自由と独立の精神を身につけた人々であったことを考えあわせる時、対照的なとりあわせであったことも興味深い。
2. 3. 日本人の居住
水野ら一行は予想以上の成果をあげ、帰途についたが、その時、外国方定役の小花作之助ら10名を島務の処理に当たらせるために島に残すことにした。その後、幕府は文久二年 (1862) 、男女各々15名計30名の八丈島島民を第一回移民団として小笠原に送った。又、大工、木挽、鍛冶など8名の職人も派遣することにした。これらの人々が小笠原に定住した最初の日本人である。それは欧米系の先住民が島に住むようになって32年後のことであった。欧米系の人々は奥村に、八丈からの移住者は扇浦にそれぞれ住居をかまえ島をあげての本格的な開拓が始まった。幕府が計画していた父島の二見港を基地とする捕鯨事業は越後の廻船問屋の平野廉蔵が横浜で買入れた捕鯨船「一番丸」を幕府の勘定所が借り上げるという形で行なわれ、いわば幕府と民間人の提携による共同事業という点で他に類のないものであった。船長は通訳として同行した中浜万次郎があたり、日本人乗組員の他に欧米系の4名を雇っての出漁であった。
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3. 1. 開拓とその挫折
こうして開拓も軌道に乗りかけた文久三年 (1863) 、幕府は突如八丈島からの移住者と幕吏の全員を小笠原より強制的に引揚げるという強行策をとった。それというのも、前年に起った生麦事件の賠償金を請求する英国が東洋艦隊を横浜沖に集結させ、賠償金の支払い期限を5月10日とする最後通告を幕府に送ったためで、幕府は戦争となった場合、まず小笠原の日本人が襲撃されることを恐れたからである。引揚げに際し、島長の小花は家屋や倉庫、また米麦、大豆、小豆、水油などの貯蔵食料を欧米系先住民に分け与え、日本人が開墾した土地も島民の願いによって割付けた。そして、欧米系の人々を召集し、日本人が全員撤退しても小笠原の主権には何等変化がないことを伝え、貸し与えた家屋や土地は日本人が再び戻ってきた時には速やかに返却すべきことを伝え、各住民から請書をとった。こうして1863年5月12日に移住者と小花らをのせた朝陽丸が二見港を後にしたが、この時すでに生麦事件の賠償金10万ポンドは幕府によって支払われていたため日英の衝突は無事回避されていた。従って、結果的には小笠原から日本人移住者達が撤退する必要はなかったわけであるが、その後、幕府は開拓民を送ることなく、明治八年 (1875) の明治新政府よる再回収までこの島は再び欧米系をはじめとする先住民のみの島となった。
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3. 2. 小笠原の日本占有確定と再度の移住開始
明治時代に入り、再び小笠原の開拓が論議されるようになった。駐日英公使パークスは明治六年 (1873) に外務少輔上野景範、又明治八年 (1875) には寺嶋外務卿を訪ね小笠原の所属に関する日本側の意見を求めた。パークスは文久二年の時と同様、英国の領有権を積極的に主張せずむしろ、米露等といった国と同じような位置づけで一種の無政府島とみなした。一方、明治政府は明治八年 (1875) 田辺太一らを小笠原に派遣することを決め、パークスの依頼で神奈川駐在の英国領事ロバートソンも父島二見港をめざして出港した。同領事は同島に対する日本側の管轄を既成事実として承認し、なんらの異義を申し立てなかった。田辺一行らの小笠原調査の復命書によると日本政府の官員が引揚げたあとは統治する人もなく、島の内は統制もつかずに日本政府の保護を仰望していたという。この事実が日本領有に対してあえて反対の意を示さなかった要因の一つであると考えられる。そして、明治九年 (1876) 、日本政府はあらたに制定した小笠原諸島規則を米公使を始めとして、仏、独、蘭など十ヶ国政府に通達し、ここに至って、日本の小笠原領有は国際的にも確立されたのである。その当時欧米系の住民が、島の中での支配関係をどのようにみていたかについて、ペリー堤督の日本遠征記には次のように記されている。「その住民達は実はイギリス王室に世襲されることを拒み、イギリスの船長自らが名付け親となってつけた名前を認めないのである」「住民は如何なる政府も認めず又自治を行ない得るのであるから少なくとも外国の統治を必要としないと宣言している」（石井道則、1976:16）又、ペリーの小笠原退去の後、同島にあった8名の白人は、「相会してある形式の自治政府を確立し、セボレーを首席執行官に選挙し、ジェームス・メートレーとトーマス・ウェッブを委員に任じた。」（石井道則、1976:16）
2. 4. 欧米系島民の帰化と日本人移住の再開
記録によると1875年当時の人口は14戸71名であった。その内訳は小笠原生まれの37名と、ハワイからの10名、英領の9名、スペイン領の7名、ドイツの2名、フランス及びポルトガル領の2名と、その他2名で、その他に日本婦人2名もまじっていた。このことから島の人口構成そのものがいかに国際的な寄合世帯であったかを示している。彼等島民のうち、明治十年 (1877) のロベルト・モリスをはじめとして次々と帰化を申し出て、明治十五年 (1882) までには全員が日本籍を獲得し、その後は日本人としてのすべての権利と義務を享有するに至ったが、政府は1875年に行なった田辺太一らの調査の復命意見書に基いて、翌1876年から日本本土からの移民の渡航を再開させた。こうして新しく島に渡った人々は、政府の意向に沿って島々の開拓と産業の育成にむけて着々と開拓事業にのりだした。それとともに、移民の数は年をおって増加し、明治二十年 (1887) には288世帯999名、十年後の明治三十年 (1897) には731世帯4360名に達し、大正九年 (1920) には5425名、大正十四年 (1925) には5780名を数え、昭和に入っても少しづつ推移し、昭和八年 (1933) には6151名、昭和十年には6729名になった。そして昭和十九年 (1944) にはその数は1373世帯の7711名を数えた。
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4. 1. 小笠原の開拓と行政組織
小笠原の開拓は明治九年拓殖事業の創始と共に長足の進歩をなし、コーヒー、ココア、アナナス、プシジューム等の果樹やさとうきびの栽培に加えて、バナナ、マンゴ、レモン、小笠原オレンジ、文旦、パイナップルなどが収穫されるようになった。又、これら農産物のほか、牧畜、水産業、林業等にも力が注がれ開拓事業は順調に進められていった。行政の面では、明治九年、内務省直轄の領土として内務省出張所を設け、明治十三年には東京府管下に移し、東京府出張所を設け、さらに明治十九年に小笠原島庁を設置し島司を置いた。しかし、その後、移住者も増え続け産業も進むにつれ、自治組織の整備を進めた。すなわち明治二十四年 (1891) には世話掛設置概則を定め、父島では大村、扇村、袋沢村に各一名の世話掛を、母島では沖村、および北村に各一名の世話掛を置くようにした。さらに明治二十九年 (1896) には世話掛設置概則を改め、その内容を市町村制に準ずるようにし、村寄合規約準則を定めて、これに基づき村民総代の選挙の実施といったように行政の形体を自治の方向にむけ改善することになった。又、従来、扇村、袋沢村として分けていたところを合併してそこに世話掛一名一役場とすることにした。その後、小笠原島庁は、大正十五年 (1926) 郡制の廃止にともない、東京都小笠原支庁と改められた。さらに小笠原に府県並に市町村制が施行されるに及んで、本土と同様村治の形態と内容が整った。大村には気象台測候所、営林署、警察署、高等小学校、父島要塞司令部、海軍通信隊などが、母島の沖村には東京府小笠原支庁出張所、高等小学校、気象観測所、沖村警部補派出所というように次々と行政機関が設置されるに至った。
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4. 2. 島民の本土引揚げと米軍による占領
太平洋戦争勃発にともない小笠原は本土防衛の前線基地となった。昭和十九年 (1944) とみに緊迫するなか、日本軍は強制的に島民を本土に引揚げさせた。この強制疎開は5梯団に分かれ、島民は見廻り品一人当り3個に限定された。その数は日本軍として働くための青壮年をのぞく6888名であった。米軍による小笠原の攻撃は昭和十九年六月の大空襲で始まり、翌年、総攻撃は硫黄島に向けられた。この結果、硫黄島の大部分の残留島民も軍とともに戦傷死し、小笠原は完全に米軍によって占領されるに至った。終戦後は、日本軍の食糧補給部隊として残留を命ぜられ生き残った青壮年島民も将兵と共に本土に送還された。ここに至って、1830年最初の定住者があらわれて115年後に島民は一時小笠原から姿を消すという事態になった。本土に引揚げて来た島民は東京都をはじめとして、神奈川県、静岡県、埼玉県、茨城県などに仮の住所を定めた。
その後、昭和二十一年 (1946) に欧米系島民とその配偶者135名が帰島を許されたが、連合軍最高司令部は同年覚書を発し、沖縄、奄美大島、小笠原の諸島は政治上行政上本土と分離し、直接米軍による占領行政を行なうこととした。又、帰島を希望するものが小笠原帰郷促進連盟を結成したり、マッカーサー司令官に帰島請願書を提出した。沖縄や奄美大島においては終戦前に本土に疎開していた者は逐次郷土に帰還が認められたこと、又、インフレの進行により生活は日に日に困難を増すに至ったことなどの理由により島民の速やかな帰島を希望する声も高くなっていった。
2. 5. 小笠原の日本復帰とその後の復興
86回ものたび重なる帰郷促進連盟のねばり強い墾請のかいあって、遂に昭和四十三年 (1968) 4月5日三木首相とジョンソン駐日米国大使との間で「小笠原諸島返還協定」の調印式が挙行され、6月26日に小笠原は日本に復帰することになった。復帰に伴う「暫定措置法」による諸施設の整備や建設が着手されると同時に、各行政機関、診療所も開設され、復興事業が再開された。翌年には「村民だより第一号」が発行され、帰島民を受け入れるための都営住宅、上水道とダム、本土との唯一の連絡船小笠原海運株式会社も発足し、昭和四十四年 (1969) には「小笠原諸島復興特別措置法」も公布施行された。昭和五十四年 (1979) には戦後初の村長・村会議員選挙が行なわれ8名が選出された。「小笠原諸島復興特別措置法」は「振興特別措置法」となり昭和五十一年 (1981) には「小笠原村基本構想」として、恵まれた自然の資源を有効に活用した空、海、陸の総合的施策による離島振興を目標に掲げた。復帰から30年を迎えた今日も、農業、水産、観光の基幹産業の推進と充実にむけて心のふれあいを大切にした村づくりが進められている。
3. 小笠原の歴史的経緯からみてとれる言語文化的特徴
前述した通り小笠原の歴史は発見から今日に至るまで単なる太平洋上にうかぶ孤島の歴史ではない。その歴史は17世紀に日本人によって発見されて以来、まさに国際的な規模での政治や外交姿勢とも密着に関連した複雑多岐にわたる歴史である。領土問題ひとつをとってみても、日本、イギリス、そしてまた日本、戦後はアメリカの施政下におかれ、30年前の1968年以降は日本、というようにその変遷は一口でいうとめまぐるしいの一言につきる。そして、このことは小笠原諸島中一番大きな父島でも23.9平方キロといった島の歴史が国内の政治動向はもちろんのこと、各時代の国際環境の変動と密着に連動したり呼応したりしていたことを意味するのである。
3. 1. 沖縄の歴史との比較から
小笠原は1952年対日平和条約発効後、アメリカの司法、立法、行政上の統治下におかれた点でその法的地位からいうと沖縄と同じであったといえる、しかしながら、沖縄においては、終戦時沖縄に居住していた島民は引き続き沖縄に滞在することが許されていたし、戦時中本土に疎開していた者も終戦と共に島に帰ることができた。小笠原の場合には戦時中も日本軍によってほとんどの人々が強制的に本土に疎開させられた。また、残留して日本軍の食糧補給要員として従事していた男性島民も終戦後、米軍によって日本兵とともに本土に引揚げさせられた。このことは先に述べたように島自体があいつぐ欧米の艦船のための寄港地となったり、欧米系の住民の終の処になったり、そこに日本人移住者も加わった社会を構成したというだけでなく、島の先住民も旧島民もすべての人々が少なくとも一度は島を出なければならなかったということである。また、アメリカの統治下におかれていたとはいえ、沖縄の場合は本土との貿易や文化の交流が許され、商用、観光、訪問などの目的での渡航が認められていた。しかしながら、小笠原の場合は本土の住民はもちろんのこと、引揚げ者の小笠原訪問はごくわずかの調査を目的とした渡航といった例外をのぞいて認められていなかった。この結果、小笠原は全く孤立した状態におかれていたことになる。従って強制送還によって本土に引揚げてきた島民達は島での生活におけるコミュニケーションのネットワークとは全く異なった人々との生活を本土で余儀なくさせられたのである。それは、各自がわずか3個の手荷物を持っただけの物理的な移動ではなく、生活習慣、食生活、言語あるいは特定の言語変種の違いといった比較的はっきり区別できる生活様式の違いから目に見えない理性や感情の世界での変化をも時として伴う移動であったといえる。
3. 2.
小笠原への移住者の観点から：欧米系の人々
3.1.では終戦後、本土に強制的に送られたことによる島民の生活上の変化について述べたが、ここでは、小笠原への移住者を中心に考察してみることにする。ある土地から未知の土地へ移住することは文字道りゼロからの出発を意味する。記録によると、ナサニエル・セボレーは自己の運命を開拓するための道具としてナイフ、フォーク、スプーンといった台所洋品、赤糸、カター糸、木綿や荒物などの雑貨品、ランプ、湯沸といった日用品を携えてハワイを発って一行と共に父島に向ったとある。しかしながら、その一行の言語も国籍も生活習慣も、価値観も身分もバラバラであったことを考える時、まずお互いにどのように意志の疎通をはかり、自分の考えなり、立場を相手に伝えようとしたのであろうか。このことは未知の土地で生活をするための生活必需品がそろっているか否かということよりも数倍、あるいは数百倍の重みを持つ問であろうと思われる。なぜなら移民とは、ある意味で自己を再構築することが要求されるからである。そこに至るプロセスにおいてある人は苦悩するであろう。又、ある人は他の人よりも社会的変化や問題をいち早く察知し、深層心理の変換をせまられていることを認め、どう対応していったらよいかということに長けているかもしれない。以下は昭和十九年 (1944) 本土への強制疎開の直前の3月に父島の大村に居を構えていた欧米系の先住民87名の様子を伝えたものである。
彼等は主として大村の奥村に一部落をかまえ、小規模な漁業を営み、その家屋や生活様式に西欧の名残りをとどめているところもあったが、長期に亘る内地人との接触によって多く之に同化され、年中行事その他においてもほとんど内地人と変わるところなく…
（ は筆者による）（石井道則、1967:21）
昭和十九年というと、彼等が小笠原の初めての定住者となった1830年から数えると一世紀以上が経過していたことになる。1830年に父島にやってきた総勢20数名の一行のうち5年後の1835年にはジョン・ブラボーら7名が、また1840年代の終りごろにはジョージ・ロビンソンがそれぞれ母島へ移っている記録からすると、10年間のうちに一行の数から8名減ったことになるが、87名という数字は最初の頃の5倍ほどに共同体が広がりを持ったことを物語っている。一世代のパートナー同志の間での子育てにあたって、又、さらに育ってゆく子供達が新しい世代を形成するにあたってどのような選択に直面したのだろうか。一世から二世への言語や生活習慣のうちにみる世代間変容、また二世から次の世代へはどうだろう。
先の記述によると本土から移住してきた日本人移住者との長期にわたる接触によって、彼等に多く「同化」していた様子が描かれている。しかし、ここでの「同化」とは、その後に述べられているように、日本人がイニシヤティブをとって行なわれる年中行事の参加の仕方が内地人を変わらないほど彼等に溶け込んでいたといういわば視覚的な観点からみた解釈であるといった方が自然なように感じる。しかし、たとえそれが第三者の目に一時的に映った欧米系の人々の「同化」の姿でこそあれ、この記述から伝わってくるものは、言語、生活様式や習慣の違いをこえて、他に融合しようとしていた人々の姿に違いない。そのようないわば融合的社会は初期の頃から形成されていたのであろうか。
2回目の幕府による小笠原巡検が行なわれたのはペリー遠征後の9年目の1862年のことであったがその頃の記録には次のような箇所がみられる。
全体同島在留の外国人共何れも軍艦、捕鯨船等にて水夫働致し居候ものども老衰疾病等にて暇出候族にて下賎の者に有之身柄有之国命を受け開拓の為に相越候もの達は一人も無之其余「カナカ」人に至りては右等の輩の奴隷同様の姿にて…（石井道則、1967:16）
また、1875年、田辺太一等一行の小笠原調査の復命書には次のように当時の様子が描かれている。
元来島民の儀は諸国鳥合の雑種族に有之先年我政府の官員引揚候以来絶てトウギョの人なく随て島内協和不致…（石井道則、1967:16）
上述の2つの記述は先の1945年の強制疎開直前の頃の様子とは対照的である。まず、1862年の頃の記述からは小笠原に移り住んだ人々も次第に年をとり、健康を害したりしていることがあげられている。又、そのような状況にあって、力関係が不平等であったこと、もともとハワイの先住民であったカナカ人にあっては「奴隷」のような取扱いを受けていたことが記されている。また、田辺らの報告書からは、国内事情や外国との関係が不安になったため八丈島からの農業移住者や小花らの幕吏が全員本土へ引揚げた後の共同体の一面 がうかがえる。つまり、日本人移住者との開拓が順調に進んでいた矢先、全体を統率する人を失い、住民の間に一種の不協和音が生じていたとある。そこにしるされている「諸国鳥合の雑種族」という表現からは相手を見下した言いまわしともとれるが、当時の共同体はどのような構成メンバーから成り立っていたのであろうか。記録によると小笠原生れの37名以外はアメリカ、ハワイ、英国、スペイン、ドイツ、フランス、ポルトガルなどでその他に日本婦人2名とある。ここからいかに彼等が国際的な寄合世帯であったかがうかがえる。
3. 3. 小笠原への移住者の観点から：本土からの人々
前のセクションでは小笠原へ移住した欧米系の人々を中心に考察を試みたが、ここでは日本本土から移住した人にてついてふれてみたい。日本人が最初に小笠原へ移住を目的として渡ったのは1862年のことであったから、欧米系の人々が島に定住して30余年を過ぎていたことになる。農業移住者として八丈島から移り住んだ38名の生活はどのようなものであったろうか。また欧米系の人々とのコミュニケーションはどのようになされたのであろうか。当時の様子を伝える書物をひもといてみると、開拓も順調に進み、約8000坪の開墾が開始され、ジョン万次郎のもとで捕鯨も行なわれたとある。欧米系の人々のほとんどが、マドロス生活者であったことを考えあわせると、日本人の漁師が同じ海域で漁をしながら、ある時は共同作業として欧米系の人々から協力を得、又、お互い同志支え合っていたことが容易に想像される。
一方、農業移住者はどうであったろうか。伊豆の新島出身の折田清三郎は1879年家族と共に小笠原へ移住することを決意した。そして農業には父島よりも母島がより適していると判断し、父島から約33ｋｍ離れた母島の沖村から少しはなれたアンヤビーチ（脇浜）と呼ぶところに落ち着くことにした。その当時のことを克明に記述した『折田家総括録』によると、当時は、母島にはフレデリッキー氏ほか7、8名の先住民で帰化した人々が住んでいたが、折田らとは互いに言葉が理解できなかったとある。その時は日本人移住者の助けを得て、一時的に生活する場所を借りることができたのであるが、開拓は思うように運ばす、飢えと重労働の疲れから、筆舌に尽しがたい苦難の日々であった。そして、思いあまって帰化人のフレデリッキーらのところへ食料を無心することもあったという。フレデリッキーらは常食としてトウモロコシを食していたが、彼等とて同じような状況であった。しかしながら、懇願する折田を前にして、欠乏に近い状態のなかから一斗5升のトウモロコシを分けてもらったとある。そして、命の恩人と思って感謝の気持で一杯になったと記されている。その後、分けてもらったトウモロコシを少しずつ食べ、飢えをしのいでいたが、それも乏しくなり、山林の草や木で食用となるものはないかとフレデリッキーにたずね、シュロのしんが食べられるとの答を得たそうである。人は生きるか死ぬかというドタン場に際して、いわゆる共通の言語は必ずしも必須条件ではなく、むしろ、言葉のカベを越えたところに真の意味での人と人とのコミュニケーションが成立するのであろうか。現存する小笠原に関する資料のうちでもこの『総括録』は色々のことを提起し、考えされられる貴重なものといえる。
3. 4. 帰島が許された欧米系の人々の観点から
1944年から45年にかけて本土に強制的に疎開されていた人々のうち、最初に帰島を許されたのはサミュエル・セボレーら135名の欧米系の人々であった。1946年の10月のことであるから、それ以来、小笠原が日本に返還されるまでの22年間は小笠原社会は彼等とアメリカ海軍の人々との共同体であったといえる。欧米系の島民が帰島した直後のアメリカ海軍の数はごくわずかであったが、後に約50名の海軍が父島に駐留したといわれる。駐留軍の子弟のために、昭和31年 (1956) にはラドフォード堤督学校も開校された。これは欧米系島民の労働奉仕で建設されたもので、この学校に欧米系住民の子供達も通うことになった。強制的に本土に送られ、帰島するや否や今度はすべて英語の世界に囲まれて生きる大人や子供達。支配者と支配される側という異なった立場にあっても、信仰の面では駐留軍のためのカトリック従軍司祭や聖公会の司祭らを中心に心の通い合うひとときもあったであろう。記録によると帰島した人々は最初アメリカ軍のカマボコ型兵舎などで寝起きし、魚労班と農耕班に分かれて生計をたてようとしたとある。又、当時無人島となっていた母島にでかけて行き、カメや魚をとってみんなで分かち合って生活したという記録もある。言語的にみれば家庭では日本語、一度外に出れば学校でもすべて英語がコミュニケーションの手だてになっていたのである。アメリカ海軍の人々の中にあって、エスニシティの面では彼等と最も近い欧米系の人々、そしてその子供達は自分達のことをどのように位置づけ、又、彼等のアイデンティティをどのように保持しようとしたのであろうか。セボレー家の子孫で今も父島に在住の瀬堀信一（ヘンドリック・セボレー）氏の「米軍のとき苦しいこともあった」（小笠原村教育委員会、1983:119）という一言が深く胸に響いてくる。
4. おわりに：今、なぜ、小笠原研究なのか？
保育園から小笠原で育った高校三年生の作文が手もとにある。まず、それに目を通してみよう。
…ある新聞に小笠原の特集が載っていたので読んでみました。私がひどく残念に思ったのは米粒のような島と書かれたことです。確かに小さな島ではありますが、日本も他の国と比べれば小さな国です。小さな国でありながら多くの実績を積んでここまできたわけです。それは小笠原も同様だと思うのです。それを米粒のようなと表現されたことにとても悲しい気持で一杯です。小笠原の特色は自然だけではありません。深い歴史があります…（小笠原村教育委員会、1994:26）
日本が単一民族、単一言語から成り立っているという神話を現在そのまま信じている人々はほとんでいないだろう。日本の総人口の1.3％を占める外国人の数はこれからもどんどんふえ続けていくと思われる。歴史的にみれば、そのうちの相当数は日本の植民地支配と深い関わりを持つ在日韓国・朝鮮人や在日中国人などといった旧来の外国人であることが容易に理解できる。しかしながら、一口で言えば最近まで、そして、現在も「外国人労働者」と呼ばれている人々は今や急激な勢いで増加の一途をたどっている。それらの人々のなかでかなりの人々が日本で長期的に滞在しようとしている現在、彼等が文字道りの働き手、つまり「労働者」であるとしても、日本で私達と同じように生きている「生活者」として考えるべき時がすでに到来している。彼等の日本にやってきた動機はさまざまであろう。生まれ育った国を出て、より広い世界で自己を試し、その可能性に挑戦したいという自己実現志向型もあろう。又、国際労働力移動の一環であるにしても、母国での経済的、政治的、社会的、心理的状態を忌避するためにやってくるいわば難民型の人々もあるだろう。いずれにしても、日本はいまや外国人といかに「共生」するかという課題に直面しているといえる。
しかしながら、正直言って、外国人定住に対する日本社会の対応は決してスムーズになされているとはいえない。最近になって、外国人定住に伴う諸問題が少しづつ明らかにされつつある。又、両親の仕事の関係で一時的に外国で暮らし、再び日本社会のメンバーになった帰国子女についても、ここ数年、彼等の持つ「異質なもの」を積極的に評価しようとする声が高まってきている。特に外資系の会社などでは、不況の波にも負けず、あるいは不況だからこそ、異文化・異言語の世界で体験を積んだ人々を積極的に採用しているのが現実のようである。外国人を受け入れるためには今、何から手をつけたらよいかということについてもあちこちから情報が集まり、研究も少しづつ蓄積されてきているとはいっても、体系的な研究は皆無に等しい。
その要因としてまずあげられることは、こういった事態の展開があまりに急にやってきたことであろう。そして、次にあげられることは日本人の研究者や一般の人々にして往々みられる欧米指向型の研究が常に優先されてきたからではないだろうか。言葉をかえていえば、「外にむかっての国際化」のために、日本人は海外から情報をとりよせ、そちらにお金と時間をかけて出向くことにエネルギーを費やすことをよしとするが、「内なる国際化」にむかってはあまり興味を示さない。つまり、自分のまわりの人々に目をむけ、そこから何かを学ぶという、足もとをみつめる姿勢が基本的に欠如しているのではなかろうか。身近なことであるがゆえに実態の把握が方法論的にも容易に運ばないということもあるだろう。しかしながら、私たち、日本人がそして日本の社会がそれぞれ異なった次元で、言語、生活習慣、価値観を背景に持った多くの人々の違いを受け入れ、その人々と連帯し、共生していこうとする多言語・多文化主義に裏付けられた生き方を選ぼうとするなら、民族やエスニシティだけにこだわらないポスト・エスニック・マルチカルチュラリズムに向っての研究に着手すべき時がすでにやってきている。
上述したことと小笠原研究とは、密接な関わりがあることはここで言明するまでもない。日本は今、国際化、グローバリゼーション化といった大きなうねりの中で急速に変化しつつある。こうした加速度的な変化の潮流は当然日本における言語生活・伝達のあり方、ものの見方、考え方といった行動にも多大な影響を与える。この結果、一言で言えば日本はもはや日本語のみでまた、従来の島国根性的な考え方のみで通用する社会ではなくなる日が近い将来必ずやってくると言っても過言ではない。このような現実を前にして、地域的には”米粒のような”小さな島ではあるものの、日本が今から遭遇するであろう多重言語・多文化接触・移入、また文化変容といった諸々のことをすでに体験してきた小笠原に関してその同化、あるいは融合に至るまでのプロセスを明らかにすることは意義深いことと言わねばならない。
何かを学ぶというと、とかく机に向って文献を紐解くことと同義に考えがちであるが、文献からの予備知識をもとに「現場」を歩き、この目で「現場」を見て、「現場」で考える、というスタンスが現在求められているのではないだろうか。なぜなら、こういった実証的な研究を通してのみ、「現場」の先達者の生の声が糸口となり、視界が拡がり、書物からのみでは理解できず想像もつかなかったことが初めて見えてくるのである。そして、そのような研究こそが、日本社会がまさに考え、対処すべき点を先取りし、具体的な解決策へ向っての有効、かつ意義深い手だてとなり得るのである。
最後に前述の小笠原の高校生の言葉をもってこの小論のしめくくりとしたい。
…今日、日本人が個性がないと言われ続けている中で、このように個性的でいられるのはすばらしいことだと思います。この島で住んでいなければ、私も個性豊かな人間にはなれなかったかもしれません。またまた小笠原の偉 大さを知ったような気がします。…
（小笠原村教育委員会、1994:26）
主な参考文献
青野正男 (1978)『小笠原物語』小笠原物語編纂室
石井道則 (1967)『小笠原諸島概史 −日米交渉を中心として−』小笠原協会
磯村定吉 (1888)『小笠原島要覧』便益社
伊豆諸島・小笠原諸島民俗誌編纂委員会 (1993)『伊豆諸島・小笠原諸島民俗
誌』株式会社ぎょうせい
大熊良一 (1966)『歴史の語る小笠原島』南方同胞援護会
小笠原村教育委員会 (1983)『わたしたちの小笠原』共同印刷株式会社
小笠原村教育委員会 (1985)『ひらけゆく小笠原』共同印刷株式会社
小笠原村教育委員会 (1994)『小笠原諸島発見400年・返還25周年記念；
論文・作文コンクール入賞作品集』東日本印刷株式会社
田畑道夫 (1993)『小笠原島ゆかりの人々』文献出版
Cholmondeley, Lionel Berners (1915) The History of the Bonin Islands . Constable & Co, Ltd.
津田葵 (1988)「小笠原における言語変化と文化変容」Sophia Linguistica
23−24号
初瀬龍平（編）(1996)『エスニシティと多文化主義』同文舘
ペリー・マシュー C.（木村悦子訳)(1996)『ペリー堤督日本遠征日記』小学館